供給者主導から消費者主導へという流れは暫く続くだろう。

ネットを利用した物品の共同購入などは、既に相当定着してきている。

選挙の際、有権者グループから候補者に「これを公約できるか」と条件をぶつけるというのも、消費者主導の１タイプと見ることもできる。

これから出てくると思うのは、教育分野での消費者主導。例えばネット上で英語の勉強をしたい者がグループを作り先生を募集するとか。さらに発展させれば、学生が作るネット上の大学も可能だろう。こういう講義を聴きたい、というテーマを分野別に色々立てて、教官を募集するのだ。